当サイトの記事はすべて個人の見解であり、投資助言ではありません。必ずご自身で一次情報を確認のうえ、ご自身の判断と責任で投資を行ってください。

東証プライム(福証にも重複上場)ゴム製品12月期決算

ブリヂストン(5108)の決算・配当・カタリスト分析

世界最大級のタイヤメーカー。乗用車用・トラック・バス用タイヤを中心に、鉱山・建設車両用の超大型タイヤ、化工品・多角化事業(防振ゴム以外の工業品、スポーツ用品、自転車等)まで手がける。会計基準はIFRSで、日本基準の「経常利益」区分は存在しない。米州(北米+南米)が売上の半分近くを占める最大市場で、日本・アジア大洋州・欧州中近東アフリカが続く。

最新の分析記事(2026/08/19 時点)の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません

予想配当利回り

3.12%

実績PER

14.8倍

PBR

1.32倍

自己資本比率

64.1%

配当性向

46.2%

配当はいくら・いつ受け取れるか

1株あたり年間配当
125円2026/12(会社予想)
100株(1単元)なら
12,500円税引前
年間の支払回数
2回中間60円 ・ 期末65円
権利確定月
6月末 ・ 12月末当サイトの整理

金額は税引前です(受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます)。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末(と中間期末)を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。

1株配当の推移

2026/12期 Q2の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。

決算期期初予想年間配当配当性向
2021/1285円
2022/1287.5円
2023/12100円41.3%
2024/12105円50.5%
2025/12115円46.7%
2026/12会社予想125円125円46.2%
  • 2021/12:分割調整後ベース。実際の配当金額(分割前ベース)は中間85.00円・期末85.00円の合計170.00円。
  • 2022/12:分割調整後ベース。実際の配当金額(分割前ベース)は中間85.00円・期末90.00円の合計175.00円。
  • 2023/12:分割調整後ベース。実際の配当金額(分割前ベース)は中間100.00円・期末100.00円の合計200.00円。
  • 2024/12:分割調整後ベース。実際の配当金額(分割前ベース)は中間105.00円・期末105.00円の合計210.00円。
  • 2025/12:分割調整後ベース。実際の配当金額(分割前ベース)は中間115.00円・期末115.00円の合計230.00円。2026年1月1日付の1株につき2株の株式分割を考慮し、比較可能な金額として2分の1にした115.00円を記載(IR BANK集計)。
  • 2026/12:中間実績60.00円・期末予想65.00円の合計125円(既に分割後ベース)。直近の配当予想からの修正は無い。分割調整後ベースでは前期115.00円→今期125.00円となり、2021年12月期以降6期連続の増配。
1株当たり。「期初比」は期初予想に対する着地の差。
配当の内訳と根拠を2026/12期 Q2の分析記事で読む ›

この銘柄の見方(当サイトの整理)

主な収益ドライバー
タイヤ事業が売上の6割超を占めるコア事業(乗用車用・トラック/バス用・鉱山建設用など)。生産財系BtoBソリューション事業(小売・リトレッド等を含む)が3割で成長事業と位置づけられ、化工品・多角化事業が残り1割弱。地域別では米州が最大(全体の約半分)で、北米の新車用(OE)と市販用(リプレイス)の需要動向が業績を左右する。
株主還元方針
配当性向はおおむね40〜50%程度で推移(2025年12月期実績46.7%)。2026年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を実施しており、分割調整後ベースでは2021年12月期以降、毎期増配が続いている。増配に加えて自己株式の取得・消却も積極的に行っており、2025年12月期の総還元性向は138.4%(配当+自社株買いが純利益を上回る水準)に達した。
注視している外部要因
天然ゴム・合成ゴム(原油由来)といった原材料価格、為替(海外生産・海外売上比率が高い)、主要市場である北米・中国・欧州の新車販売動向、中近東など地政学リスクが挙げられる。
主要取引先
新車用(OE)タイヤは自動車メーカー各社、市販用(リプレイス)タイヤはタイヤ代理店・小売チャネル(自社の小売事業を含む)。鉱山・建設車両用の超大型タイヤは資源開発・建設会社が主な需要家。

分析記事(時系列)

決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。