有価証券報告書から、次の一手を読む。
決算短信・有価証券報告書などの一次情報をもとに、企業の業績・配当・財務の状態を観察し、銘柄選びの判断材料を記録している個人メディアです。
そのほかの銘柄分析
ククレブ・アドバイザーズ(276A) 通期は予想超えも売上の9割はフロー収入、営業CF黒字は在庫回収
2026年8月期通期は会社予想を全項目で上回り純利益+66.8%でしたが、営業利益率は24.0%から16.3%に低下し、売上の90.1%はフロー収入でした。営業CF黒字の中身と、来期予想の前提となる借入を整理します。
高島屋(8233) 中間は経常+27.5%・年44円に増配、営業CF3.3倍と支払利息+42%の中身
2027年2月期中間は営業利益+16.4%・経常利益+27.5%、純利益は前年の売却益の反動で△24.5%。年間配当は44円へ増額。営業CFの3.3倍化、支払利息+42%、下期経常が前年割れとなる予想の中身を一次情報で分解します。
モリト(9837) 営業利益は通期予想の81%到達、上方修正後も第4四半期は減益想定
2026年11月期3Q累計は営業利益+22.7%で過去最高。通期予想は上方修正されたが、逆算すると第4四半期の営業利益は前年を下回る水準です。あわせて公表された配当方針の転換(DOE5%・累進配当)の読み方を整理します。
イズミ(8273) 中間期の営業CFは△86億円に急変、決算日の暦で説明がつく反動
2027年2月期中間期は営業利益+4.6%の増益でしたが、営業CFは前年同期の+448億円から△86億円へ急変しました。主因は決算日が銀行休業日だったことによる仕入債務の反動です。3分割後の配当30円と下期の加速要件を整理します。
東京ガス(9531)を10年持てるか — 1株配当は2.0倍、EPSは5.7倍。配当は利益に連動せず階段で上がる
東京ガスの1株配当は10期で2.0倍、EPSは5.7倍に伸びました。配当は利益に連動せず階段状に上がり、2026年3月期の純利益は1,286億円の特別利益を含みます。実績PER9.1倍の見かけの低さも含めて整理します。
NTT(9432)を10年持てるか — 増配15期連続の原資は株数減と配当性向、財務は一変
NTTの1株配当は2018年3月期からの8年で+76.7%伸びましたが、当期利益の伸びは+15.5%です。差を埋めたのは自社株買いによる株数の減少と配当性向の引き上げで、2025年度には自己資本比率が34.0%から20.8%へ急低下しました。
セクターから探す
同じセクターの銘柄を並べて読むと、外部要因の効き方の違いが見えてきます。
空運業
2件の分析
衣料品・アパレル
8件の分析
自動車部品
8件の分析
自動車
7件の分析
銀行
2件の分析
化学・素材
11件の分析
建設業
6件の分析
ITコンサルティング・DX支援
4件の分析
消費者信用・信販
3件の分析
複合小売・個人向けサービス
2件の分析
家賃・信用保証サービス
1件の分析
電気機器・建設資材
6件の分析
電子部品・電線
3件の分析
電機・エンタテインメント
3件の分析
エネルギー資源
1件の分析
エンタメ・ゲーム
2件の分析
食品・飲料
7件の分析
保険
3件の分析
ネットメディア・比較送客
1件の分析
リース
3件の分析
物流
2件の分析
機械
11件の分析
その他金融(リース・総合金融)
1件の分析
医薬品
3件の分析
鉄道
3件の分析
不動産(総合デベロッパー)
2件の分析
不動産デベロッパー
2件の分析
不動産サービス
4件の分析
外食・レストランチェーン
2件の分析
百貨店・小売
3件の分析
リユース小売
1件の分析
ゴム製品
2件の分析
SaaS・クラウドサービス
4件の分析
海運
3件の分析
スポーツ用品
2件の分析
鉄鋼
4件の分析
スーパー・総合小売
1件の分析
通信
5件の分析
総合商社
8件の分析
電力・ガス
4件の分析
ベンチャーキャピタル・PE投資
1件の分析
投資の基礎知識
指標の意味、有価証券報告書の読み方、中期投資の考え方。分析記事を読む前提となる知識をまとめています。
配当はいつもらえるか — 権利確定日・権利付最終日・支払日
配当を受け取るには権利確定日の2営業日前までに株式を保有している必要があります。 権利付最終日・権利落ち日・支払日の関係と、権利確定直前に買っても得をしない理由を整理します。
負債資本比率(D/Eレシオ)とは — 有利子負債の比率に目安はあるか
負債資本比率(D/Eレシオ)は有利子負債を自己資本で割った値で、自前の資本の何倍を借りているかを示します。 よく言われる「1倍以下が目安」がどこまで使えるのか、ツムラの0.23倍→0.42倍という変化を例に読み方を整理します。
貸借対照表の読み方 — 総資産・純資産・利益剰余金
貸借対照表は決算日という一時点で、会社がお金をどう集めてどう使っているかを示す表です。総資産が増えても成長とは限らず、利益剰余金があっても現金があるとは限りません。左右の対応関係から読む方法を実例で整理します。
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