当サイトの記事はすべて個人の見解であり、投資助言ではありません。必ずご自身で一次情報を確認のうえ、ご自身の判断と責任で投資を行ってください。

東証プライムエンタメ・ゲーム3月期決算

バンダイナムコホールディングス(7832)の決算・配当・カタリスト分析

ガンダム・ドラゴンボール・ワンピース・アイドルマスターなど、自社・提携先の多様なキャラクターIPを軸に、トイホビー(玩具・カード・食玩)、デジタル(家庭用ゲーム・ネットワークコンテンツ)、映像音楽、アミューズメント(ゲームセンター等)、その他の5つの事業セグメントで収益を上げるIPコングロマリット。1つのIPを玩具・ゲーム・映像・アミューズメント施設など複数の商品カテゴリーに展開する「IP軸戦略」を掲げ、単一事業への依存を分散させている点が特徴。

最新の分析記事(2026/08/24 時点)の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません

実績PER

27.3倍

PBR

4.01倍

自己資本比率

75.1%

配当性向

33.6%

1株配当の推移

2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。

決算期期初予想年間配当期初比配当性向
2022/0348円70.67円+22.67円
2023/0354円68.67円+14.670000000000002円
2024/0320円60円+40円
2025/0322円71円+49円35.9%
2026/0323円73円+50円33.6%
2027/03会社予想25円
  • 2022/03:2023年4月1日付で普通株式1株を3株にする株式分割を実施したため、それ以前の配当は分割後基準(÷3)に換算して記載。実績合計の分割前実額は中間24円・期末188円・合計212円。以下の期も分割後基準で統一。
  • 2023/03:分割前基準の実績合計は206円(中間27円・期末179円)。2023年4月1日付で1株を3株にする株式分割を実施。
  • 2024/03:この期から分割後基準(実額そのまま)で開示。
  • 2026/03:期末50円はベース配当23円+業績連動配当27円の合計。自己株式取得を合わせた総還元性向は51.0%。2026年3月期第4四半期に自己株式600万株・247億57百万円を取得し、2026年4月30日付で500万株を消却した。
  • 2027/03:中間配当はベース配当25円で決定済み。期末配当(業績連動部分を含む)は通期実績を踏まえて別途検討するため、2026年8月6日時点では未定。
1株当たり。「期初比」は期初予想に対する着地の差。
配当の内訳と根拠を2027/3期 Q1の分析記事で読む ›

この銘柄の見方(当サイトの整理)

主な収益ドライバー
トイホビー事業(ガンプラ・一番くじ・トレーディングカード・ガシャポン等、売上構成比約5割)とデジタル事業(家庭用ゲームソフト・ネットワークコンテンツ、同約3〜4割)が2本柱。これに映像音楽事業(アニメ・映画の製作委員会出資、配信)、アミューズメント事業(国内外のゲームセンター運営)、その他事業が加わる。特定の主力タイトル1本への依存度は低く、複数IP・複数セグメントに収益源が分散している。
株主還元方針
2025年4月からの中期経営計画で「総還元性向50%以上」を基本方針とし、配当は「ベース配当+業績連動配当」の2階建て構成を取る。ベース配当は期初に決定・開示するが、業績連動部分を含む期末配当は通期実績が固まってから決定するため、期初時点では通期の配当合計が未定のまま推移する年が多い。DOE(純資産配当率)3.60%を下限とし、資本コストを意識した自己株式取得も適宜実施する方針。
注視している外部要因
海外売上高比率が高く、円相場の変動が円換算の売上・利益に影響する。トイホビー事業では北米・欧州向け輸出に関税動向が絡む場面がある。ヒット作の有無によって家庭用ゲームソフトや映像コンテンツの業績が四半期・年度ごとに振れやすい点は、ゲーム・エンターテインメント業界に共通する構造的な要因。
主要取引先
特定の大口取引先に依存する構造ではなく、国内外の玩具・カード販売チャネル、ゲームソフトのダウンロード・パッケージ販売、ゲームセンターの一般消費者向け利用など、幅広い消費者向け販売が中心。

分析記事(時系列)

決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。