グローブライド(7990)の決算・配当・カタリスト分析
東京都東久留米市に本社を置くスポーツ用品メーカー。1958年に輸出用釣用品の製造販売を目的とする大和精工として設立され、1969年にダイワ精工へ、2009年にグローブライドへ商号変更した。釣具ブランド「DAIWA(ダイワ)」を中核に、ゴルフ用品・テニス用品・サイクルスポーツ用品を製造・販売する。米州・欧州・アジアオセアニアに販売子会社を、タイ・ベトナム・中国に生産子会社を持ち、連結従業員は7,365名(2026年3月31日現在、個別861名)。
最新の分析記事(2026/08/20 時点)の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません
予想配当利回り
4.00%
実績PER
9.9倍
PBR
0.82倍
自己資本比率
52.7%
配当性向
39.6%
配当はいくら・いつ受け取れるか
- 1株あたり年間配当
- 100円2027/03(会社予想)
- 100株(1単元)なら
- 10,000円税引前
- 年間の支払回数
- 2回中間50円 ・ 期末50円
- 権利確定月
- 9月末 ・ 3月末当サイトの整理
金額は税引前です(受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます)。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末(と中間期末)を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。
1株配当の推移
2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。
| 決算期 | 期初予想 | 年間配当 | 期初比 | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2023/03 | 60円 | 60円 | 0円 | 15.0% |
| 2024/03 | 70円 | 70円 | 0円 | 28.8% |
| 2025/03 | 80円 | 80円 | 0円 | 38.4% |
| 2026/03 | 90円 | 90円 | 0円 | 37.5% |
| 2027/03会社予想 | 100円 | 100円 | — | 39.6% |
- 2025/03:中間40.00円・期末40.00円(決算短信)。
- 2026/03:中間45.00円・期末45.00円(決算短信)。同時に自己株式取得を27.7億円実施(前期0.03億円から急増、IR BANK集計)。配当と自己株式取得を合わせた総還元性向は38.5%から88.8%へ上昇した。
- 2027/03:中間50.00円・期末50.00円の予想(決算短信)。2026年8月7日開示の第1四半期決算短信でも据え置かれており、Q1が大幅減益だったにもかかわらず配当予想の修正は無い。
この銘柄の見方(当サイトの整理)
- 主な収益ドライバー
- 報告セグメントは地域別(日本・米州・欧州・アジアオセアニア)。2026年3月期の外部顧客への売上高は日本666億円・アジアオセアニア297億円・欧州170億円・米州137億円で、海外3地域の合計が連結売上高の47.6%を占める。セグメント営業利益率はアジアオセアニアが16.3%と突出して高く、日本8.5%・欧州4.0%に対し米州は-1.2%と赤字。連結営業利益の大半は日本とアジアオセアニアの2地域が稼いでいる。
- 株主還元方針
- 中間・期末の年2回配当。1株配当は2023年3月期60円→2024年3月期70円→2025年3月期80円→2026年3月期90円と増配が続き、2027年3月期は100円を予想している。直近4期はいずれも期初予想どおりに着地しており、期中に増額修正する癖は見られない。配当性向は2026年3月期実績37.5%、2027年3月期予想39.6%。2025年11月28日に自己株式1,200,000株を消却し、発行済株式総数は24,000,000株から22,800,000株へ5.0%減少した。
- 注視している外部要因
- 海外売上比率が47.6%(2026年3月期)に達し、生産拠点もタイ・ベトナム・中国に持つため、為替は損益と純資産(為替換算調整勘定)の両面に影響する。有利子負債は285億円(2026年3月期末、IR BANK集計)あり、金利水準の変化は支払利息を通じて営業外損益に影響しうる。釣具・ゴルフ・テニス・サイクルはいずれも余暇消費であり、可処分所得やレジャー需要の動向に左右されやすい。
- 主要取引先
- 国内は釣具専門店・量販店などへの卸売と、連結子会社である(株)ワールドスポーツ・ウインザー商事(株)を通じた小売を併用する。海外は地域ごとのダイワ販売子会社を通じて販売している。特定の大口取引先への依存度を示す開示は決算短信には無い。
分析記事(時系列)
決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。