トクヤマ（4043）の決算・配当・カタリスト分析
化成品(苛性ソーダ・塩化ビニル等)、セメント、電子先端材料(多結晶シリコン等)、ライフサイエンス(歯科材料・診断・医薬品原薬)、環境事業の5セグメントを持つ総合化学メーカー。セメント・固化材の国内販売事業は太平洋セメントへの譲渡を決定済みで、事業ポートフォリオが移行期にある。
最新の分析記事（2026/09/04 時点）の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません
予想配当利回り
3.39%
実績PER
10.8倍
PBR
0.98倍
自己資本比率
49.7%
配当性向
36.5%
配当はいくら・いつ受け取れるか
- 1株あたり年間配当
- 132円2027/03（会社予想）
- 100株（1単元）なら
- 13,200円税引前
- 年間の支払回数
- 2回中間60円 ・ 期末72円
- 権利確定月
- 9月末 ・ 3月末当サイトの整理
金額は税引前です（受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます）。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末（と中間期末）を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。
1株配当の推移
2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。
| 決算期 | 期初予想 | 年間配当 | 期初比 | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03 | — | 70円 | — | 19.9% |
| 2022/03 | — | 70円 | — | 18.0% |
| 2023/03 | — | 70円 | — | 53.8% |
| 2024/03 | — | 80円 | — | 32.4% |
| 2025/03 | 100円 | 100円 | 0円 | 30.8% |
| 2026/03 | — | 120円 | — | 38.9% |
| 2027/03会社予想 | — | 132円 | — | 36.5% |
- 2025/03：期初(2024年4月)予想100円のとおり着地。予想からの修正なし。
- 2027/03：期初(2026年4月)時点は業績予想・配当予想とも「未定」。2026年7月29日、通期業績予想の公表とあわせて配当予想を初めて開示し、前期実績120円から132円へ増額した。DOE(株主資本配当率)3.4%を根拠とする。
この銘柄の見方（当サイトの整理）
- 主な収益ドライバー
- 化成品(苛性ソーダ・塩化ビニル等の汎用化学品)、セメント、電子先端材料(多結晶シリコン・乾式シリカ等、半導体関連が中心)、ライフサイエンス(歯科材料・診断・医薬品原薬)、環境事業の5セグメント。近年はM&Aによるライフサイエンス・電子先端材料の拡大が進む
- 株主還元方針
- 単年度の業績連動ではなく、DOE(株主資本配当率)を基準にした中期的な累進配当方針(2030年度DOE4.0%目標)を掲げる
- 注視している外部要因
- ナフサ等の原燃料価格、為替、半導体市況(電子先端材料)、国内セメント需要の減少(1990年度をピークに減少基調)
- 主要取引先
- 化成品は国内外の化学品ユーザー、セメントは建設業界、電子先端材料は半導体メーカー、ライフサイエンスは歯科・医療機関やジェネリック医薬品メーカーなど、セグメントごとに顧客基盤が異なる
分析記事（時系列）
決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。
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4041日本曹達電解ソーダ（か性ソーダ）を祖業とする総合化学メーカー。現在は農薬（殺菌剤・殺虫剤・除草剤）を収益の柱の一つとし、医薬品中間体・化学品・機能材料まで幅広く手がける。営業利益を上回る規模の営業外損益（受取配当・持分法投資利益・為替など）が経常利益を押し上げる構造を持つ。4042東ソーエチレン・ポリエチレン・苛性ソーダ・塩ビ・セメント・MDIなどの基礎素材から、クロロプレンゴムやエチレンアミンなどの付加価値素材、バイオサイエンス、石英ガラス・ジルコニアなどの高機能材料、水処理エンジニアリングまでを手がける総合化学メーカー。売上は市況・ナフサ価格に連動する「チェーン事業」（基礎素材＋付加価値素材）が大半を占め、半導体向けなどの先端事業が利益の下支えになる構造。2026年度第1四半期からセグメントを5区分（基礎素材・付加価値素材・バイオサイエンス・高機能材料・水処理エンジニアリング）に再編した。4114日本触媒アクリル酸・アクリル酸エステル・高吸水性樹脂・酸化エチレンなどを扱う「マテリアルズ」と、コンクリート混和剤用ポリマー・電子情報材料・電池材料などを扱う「ソリューションズ」の2セグメントで構成する化学メーカー。会計基準はIFRSで、売上高は「売上収益」、経常利益の開示は無い。原料価格（国産ナフサ）と為替の影響を受けやすく、四半期ごとの営業利益が大きく振れる。2024年4月1日に普通株式1株を4株に分割しており、EPS・BPS・配当を過去と比べるときは分割後に揃える必要がある。4125三和油化工業産業廃棄物・使用済み化学薬品のマテリアルリサイクルを主力とする環境関連の化学メーカー。愛知県豊田市が本社。リユース（廃溶剤・貴金属再資源化）、リサイクル（産業廃棄物処理）、ファインケミカル（半導体・電池向け高純度化学品）、ベーシックケミカル（汎用化学品・自動車用油剤）、エンジニアリング（化学プラント解体・PCB処理）の5事業を展開。公式のセグメント区分は単一セグメント（環境関連事業）。2025年10月に貴金属・レアメタルリサイクルのエー・アンド・エイチ・ジャパンを完全子会社化し、2027年度には北九州市で再資源化工場の稼働開始を目指している。4183三井化学IFRSを採用する総合化学メーカー。ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICT、ベーシック&グリーン・マテリアルズ（B&G）の4つの事業領域とその他で構成され、ナフサクラッカーを持つ基礎化学品のB&Gが売上の約4割を占める。原料ナフサの価格と在庫評価損益、稼働率で利益が振れやすく、コア営業利益（営業利益から非経常項目を除いたもの）を中心に開示している。3月期決算で、2026年1月に1:2の株式分割を実施した。4251恵和ノートPC・タブレット・車載ディスプレイ向けの光拡散フィルムなど機能性フィルムを手がける化学メーカー。光学製品事業（主力製品「オパルス」「オパスキ」等）が売上・利益の大半を占め、クリーンエネルギー部材や防錆資材・農業資材などの機能製品事業を併営する。5302日本カーボン黒鉛電極を中核とする炭素製品メーカー。電気炉（電炉）で鉄スクラップを溶かして鋼を作る際に使う黒鉛電極が主力で、電炉製鋼の稼働と黒鉛電極の国際市況に業績が大きく左右される市況産業。特殊炭素製品やSiC連続繊維などの機能材料も展開する。