ＳＵＢＡＲＵ（7270）の決算・配当・カタリスト分析
四輪自動車事業を中核に、航空機部品などを手がける航空宇宙事業を併せ持つ輸送機器メーカー。四輪自動車事業では、水平対向エンジンとシンメトリカルAWD(全輪駆動)を軸とした商品構成で、SUV・クロスオーバー車を中心に展開する。2027年3月期第1四半期の販売台数は国内2.3万台に対し海外19.7万台で、海外販売比率が約9割に達する海外市場依存型の構造を持つ。
最新の分析記事（2026/09/25 時点）の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません
予想配当利回り
4.36%
実績PER
14.8倍
PBR
0.68倍
自己資本比率
51.2%
配当性向
64.6%
配当はいくら・いつ受け取れるか
- 1株あたり年間配当
- 116円2027/03（会社予想）
- 100株（1単元）なら
- 11,600円税引前
- 年間の支払回数
- 2回中間58円 ・ 期末58円
- 権利確定月
- 9月末 ・ 3月末当サイトの整理
金額は税引前です（受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます）。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末（と中間期末）を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。
1株配当の推移
2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。
| 決算期 | 期初予想 | 年間配当 | 期初比 | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2022/03 | — | 56円 | — | 61.3% |
| 2023/03 | 56円 | 76円 | +20円 | 29.1% |
| 2024/03 | — | 106円 | — | 20.8% |
| 2025/03 | 96円 | 115円 | +19円 | 25.1% |
| 2026/03 | — | 115.5円 | — | 92.0% |
| 2027/03会社予想 | 116円 | 116円 | — | 64.6% |
- 2023/03：期初予想は56円だったが、期中に大幅増配修正され実績は76円になった。
- 2024/03：中間・期末それぞれに記念配当10円を含む(普通配当ベースなら中間38円・期末48円の合計86円)。決算短信に記念事由の記載は無い。
- 2025/03：期初予想は96円だったが、期末配当が19円上方修正され実績は115円になった。
- 2026/03：営業利益が前期比90.1%減益となる中でも配当は前期比+0.5円とほぼ据え置かれ、配当性向が92.0%まで跳ね上がった。親会社所有者帰属持分配当率(DOE)でみると3.0%(前期3.2%)で、DOEベースでは大きく変動していない。
- 2027/03：Q1決算時点(2026年8月5日)で期初予想からの修正は無し。
この銘柄の見方（当サイトの整理）
- 主な収益ドライバー
- 四輪自動車事業がセグメント売上収益の9割超を占める中核事業。国内2.3万台・海外19.7万台(2027年3月期第1四半期実績)という販売構成のとおり、海外(とりわけ北米とみられる)の販売台数が業績を左右する。航空宇宙事業は民間機部品(中央翼など)や防衛関連を手がけるが、売上規模は自動車事業の1%未満にとどまる。
- 株主還元方針
- 配当は親会社所有者帰属持分に対する配当率(DOE)でおおむね2%台〜3%台で運用されているとみられ、営業利益が前期比90.1%減益となった2026年3月期も年間配当は前期比+0.5円とほぼ据え置かれた。配当性向は業績変動に応じて20%台〜90%超まで大きく振れる一方、DOEベースで見た変動幅は相対的に小さい。近年は自己株式取得も実施している。
- 注視している外部要因
- 為替(特に対米ドル)、米国の通商・関税政策、鋼材等の原材料市況、各国の環境規制・EVシフトの速度など、個社の努力だけでは変えられない外部要因の影響を強く受ける。海外販売比率の高さから、為替・関税・現地の販売奨励金動向に対する感応度が相対的に高いとみられる。
- 主要取引先
- 世界各地の販売代理店網を通じて個人向けに四輪自動車を販売する構造で、特定の大口顧客への依存はない。海外販売が全体の約9割(2027年3月期第1四半期実績)を占め、国内販売の比率は小さい。
分析記事（時系列）
決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。
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7203トヨタ自動車トヨタ・レクサスブランドで乗用車から商用車まで手がける国内最大手の自動車メーカー。国内外の系列部品メーカーや販売会社を含むグループで開発・生産・販売を一貫して行う。近年は自動車事業に加え、トヨタファイナンシャルサービスによる金融事業やモビリティサービスにも事業領域を広げている。7261マツダ乗用車を中心に生産・販売する自動車メーカー。グローバル販売は日本・北米・欧州・中国・その他地域に展開しており、2027年3月期第1四半期のグローバル販売台数(合計304千台)のうち北米が154千台(構成比約50.7%)と最大の市場になっている。新型「CX-5」やEV「MAZDA6e」「MAZDA CX-6e」などの新型車導入を成長ドライバーに位置づけている。7267本田技研工業四輪車事業を中核に、二輪車事業・パワープロダクツ(汎用機)事業・金融サービス事業を併せ持つ総合輸送機器メーカー。四輪車事業に集中する競合他社と異なり、二輪車事業を主力の一角に持つ点が事業構成上の特徴。世界各地に生産・販売拠点を持ち、特定の国・地域や大口顧客に依存しない分散型の販売構造を取る。