マツダ（7261）の決算・配当・カタリスト分析
乗用車を中心に生産・販売する自動車メーカー。グローバル販売は日本・北米・欧州・中国・その他地域に展開しており、2027年3月期第1四半期のグローバル販売台数(合計304千台)のうち北米が154千台(構成比約50.7%)と最大の市場になっている。新型「CX-5」やEV「MAZDA6e」「MAZDA CX-6e」などの新型車導入を成長ドライバーに位置づけている。
最新の分析記事（2026/09/25 時点）の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません
予想配当利回り
4.78%
実績PER
8.1倍
PBR
0.38倍
自己資本比率
43.3%
配当性向
38.5%
配当はいくら・いつ受け取れるか
- 1株あたり年間配当
- 55円2027/03（会社予想）
- 100株（1単元）なら
- 5,500円税引前
- 年間の支払回数
- 2回中間25円 ・ 期末30円
- 権利確定月
- 9月末 ・ 3月末当サイトの整理
金額は税引前です（受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます）。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末（と中間期末）を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。
1株配当の推移
2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。
| 決算期 | 期初予想 | 年間配当 | 期初比 | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2022/03 | — | 20円 | — | 15.4% |
| 2023/03 | 35円 | 45円 | +10円 | 19.8% |
| 2024/03 | 45円 | 60円 | +15円 | 18.2% |
| 2025/03 | — | 55円 | — | 30.4% |
| 2026/03 | — | 55円 | — | 98.9% |
| 2027/03会社予想 | 55円 | 55円 | — | 38.5% |
- 2024/03：期末配当35.00円には特別配当5.00円を含む(普通配当ベースなら期末30.00円、年間合計55.00円)。決算短信に特別配当の具体的な事由の記載は無い。
- 2025/03：期初(2024年5月開示)予想は中間25.00円のみ公表され、期末配当は「未定」だった。期末配当は後に30.00円で確定し、年間合計55.00円で着地した。
- 2026/03：期初(2025年5月開示)は「米国政府の関税政策の動向など、当社グループを取り巻く事業環境は先行き不透明な状況が続くと見込まれ、現時点で合理的な業績予想を算定することが困難である」ことを理由に、配当予想を含む通期業績予想自体が「未定」だった。実績は前期と同額の年間55.00円で着地し、営業利益が前期比▲72.3%の大幅減益となったため配当性向は98.9%まで上昇した。
- 2027/03：期初(2026年5月開示)予想は年間55.00円(中間25.00円・期末30.00円)。2026年8月4日のQ1決算時点でも修正は無い。会社予想の純利益(900億円)が計画どおり達成されれば、配当性向は前期の98.9%から38.5%程度まで正常化する見通し。
この銘柄の見方（当サイトの整理）
- 主な収益ドライバー
- グローバル販売台数と地域別の構成比が売上を動かす。2027年3月期第1四半期は北米154千台(構成比約50.7%)が最大で、欧州43千台(前年同期比+11.6%)の伸びも大きい。新型「CX-5」は6月末時点で欧州2万台超・日本1万台超の受注と、計画を上回るペースで進捗している。
- 株主還元方針
- 配当性向は業績変動に応じて大きく振れる。2026年3月期は営業利益が前期比▲72.3%の大幅減益となる中でも年間配当55.00円を据え置き、配当性向は98.9%まで上昇した。2027年3月期も同額の55.00円を予想しており、会社予想の純利益が計画どおり達成されれば配当性向は38.5%程度まで正常化する見通し。
- 注視している外部要因
- 米国の関税政策・為替レート(米ドル、ユーロ、メキシコペソ等)・原材料市況が業績を大きく左右する。2026年3月期は期初(2025年5月開示)時点で、米国政府の関税政策の動向を理由に通期業績予想自体を「未定」とする異例の開示を行った。
- 主要取引先
- 特定の大口取引先への依存度に関する開示は、本サイトが参照した一次情報からは確認できない。販売は日本・北米・欧州・中国・その他地域のディーラー網を通じたグローバル展開が中心。
分析記事（時系列）
決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。
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7203トヨタ自動車トヨタ・レクサスブランドで乗用車から商用車まで手がける国内最大手の自動車メーカー。国内外の系列部品メーカーや販売会社を含むグループで開発・生産・販売を一貫して行う。近年は自動車事業に加え、トヨタファイナンシャルサービスによる金融事業やモビリティサービスにも事業領域を広げている。7267本田技研工業四輪車事業を中核に、二輪車事業・パワープロダクツ(汎用機)事業・金融サービス事業を併せ持つ総合輸送機器メーカー。四輪車事業に集中する競合他社と異なり、二輪車事業を主力の一角に持つ点が事業構成上の特徴。世界各地に生産・販売拠点を持ち、特定の国・地域や大口顧客に依存しない分散型の販売構造を取る。7270ＳＵＢＡＲＵ四輪自動車事業を中核に、航空機部品などを手がける航空宇宙事業を併せ持つ輸送機器メーカー。四輪自動車事業では、水平対向エンジンとシンメトリカルAWD(全輪駆動)を軸とした商品構成で、SUV・クロスオーバー車を中心に展開する。2027年3月期第1四半期の販売台数は国内2.3万台に対し海外19.7万台で、海外販売比率が約9割に達する海外市場依存型の構造を持つ。