神戸製鋼所（5406）の決算・配当・カタリスト分析
鉄鋼にとどまらず、アルミ板・素形材などの素材系、溶接、機械・エンジニアリング・建設機械などの機械系、電力の各事業を持つ複合型の鉄鋼メーカー。決算資料では「素材系」「機械系」「電力」を分けて開示しており、鋼材市況が悪い期でも機械系や電力が利益を支える構造になっている。一方で、アルミ・銅地金の価格変動による在庫評価の影響が経常利益に混ざりやすく、決算を読むときは在庫評価影響を除いた利益も併せて見る必要がある。過去には経常赤字・無配の年が複数回あり、利益と配当の振れが大きい会社でもある。
最新の分析記事（2026/10/05 時点）の指標 ・ リアルタイムの株価は掲載していません
予想配当利回り
4.01%
実績PER
7.9倍
PBR
0.63倍
自己資本比率
44.4%
配当性向
31.8%
配当はいくら・いつ受け取れるか
- 1株あたり年間配当
- 80円2027/03（会社予想）
- 100株（1単元）なら
- 8,000円税引前
- 年間の支払回数
- 2回中間40円 ・ 期末40円
- 権利確定月
- 9月末 ・ 3月末当サイトの整理
金額は税引前です（受け取り時に所得税・住民税が源泉徴収されます）。配当を受け取るには権利付最終日までに株式を保有している必要があり、権利確定日に買っても間に合いません。基準日は会社が定めるもので、上記は決算期末（と中間期末）を基準日とする一般的な例にもとづく当サイトの整理です。正確な日付は会社の開示でご確認ください。
1株配当の推移
2027/3期 Q1の分析記事時点の数値です。期初予想と実績の差は、その会社の予想の出し方の癖を示します。
| 決算期 | 期初予想 | 年間配当 | 期初比 | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2022/03 | — | 40円 | — | 25.0% |
| 2023/03 | — | 40円 | — | 21.8% |
| 2024/03 | — | 90円 | — | 32.4% |
| 2025/03 | 90円 | 100円 | +10円 | 32.8% |
| 2026/03 | 80円 | 80円 | 0円 | 33.6% |
| 2027/03会社予想 | — | 80円 | — | 31.8% |
- 2025/03：期初予想90円から100円へ増額して着地。
- 2026/03：前期の100円から80円へ。EPSは304.64円から237.80円へ21.9%低下しており、配当性向はほぼ同水準。
- 2027/03：Q1短信で配当予想の修正は無し。中期経営計画（2024〜2026年度）は配当性向30%程度を目安とする。
この銘柄の見方（当サイトの整理）
- 主な収益ドライバー
- 鉄鋼・アルミ板・素形材・溶接の素材系と、機械・エンジニアリング・建設機械の機械系、電力の三本柱。需要先は自動車、造船、HDD・半導体製造装置、航空機、飲料缶、建築・土木など。セグメントごとの売上構成比は本記事では確認していない。
- 株主還元方針
- 中期経営計画（2024〜2026年度）で配当性向30%程度を目安とし、「継続的かつ安定的」な配当を基本とする。実績では利益に連動して増減配しており（2025年3月期100円→2026年3月期80円）、過去には無配の年もある。2025年3月期は期初予想90円から100円へ増額、2026年3月期は期初予想80円のまま着地した。
- 注視している外部要因
- 鉄鋼のメタルスプレッド（販売価格と原料価格の差）、アルミ・銅地金の価格（在庫評価損益に直結）、原油高に伴う物流・エネルギーコスト、為替（建設機械の円安効果など）、石炭価格（電力事業）。いずれも個社では変えられない。
- 主要取引先
- 自動車メーカー（国内・海外）、造船、データセンター向けのHDD・半導体製造装置関連、航空機、飲料缶メーカー、建設機械の需要地（日本・中国・北米・欧州・東南アジア）。個別の取引先や依存度は本記事では確認していない。
分析記事（時系列）
決算ごとに、その時点で確認できた事実と、そこから想定したカタリストを残しています。過去の見立てがどう外れたかも含めて追えるようにしています。
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5401日本製鉄国内最大手の高炉一貫製鉄メーカー。自動車向け高機能鋼材から建設・造船・電機向けまで幅広い鋼材を手がける。2025年6月に米USスチールの買収を完了し、北米に生産・供給拠点を持つに至った。会計基準はIFRSを採用しており、日本基準の「経常利益」に相当する区分は存在しない。5411JFEホールディングスJFEホールディングスは、JFEスチール（鉄鋼）・JFEエンジニアリング（エンジニアリング）・JFE商事（商社）の3つの事業会社を傘下に持つ持株会社です。JFEスチールは国内2位の高炉一貫製鉄メーカーで、自動車・建設・造船・電機向けなど幅広い鋼材を製造しています。JFEエンジニアリングはごみ処理施設・橋梁・水処理プラントなどの建設を、JFE商事は鉄鋼製品を中心とした国内外のトレーディング・物流を担います。会計基準はIFRS（国際会計基準）を採用しており、日本基準の決算短信でおなじみの「経常利益」に相当する区分はありません。5981東京製綱1887年創業のワイヤロープ（鋼索）専業メーカー。鋼索鋼線関連（ワイヤロープ・鋼索鋼線製品・繊維ロープ）を主力に、タイヤ用スチールコード、炭素繊維複合ケーブル（CFCC）などの開発製品、粉末冶金を含む産業機械、石油製品・不動産のエネルギー不動産関連の5セグメントを持つ。同じ鉄鋼セクターに分類される日本製鉄・JFEのような高炉一貫メーカーとは異なり、鋼材を仕入れて加工する川下の専業メーカーである点が事業構造上の特徴。