銘柄分析の記事一覧（2ページ目）
有価証券報告書を主体に、四半期ごとの分析を蓄積しています。同じ企業の記事は決算ごとに追加されます。
イオンフィナンシャルサービス(8570) 純利益+14.9%の裏で営業利益△11.0%、配当性向76%の読み方
イオンフィナンシャルサービスの2027年2月期中間は純利益+14.9%でも営業利益は△11.0%。増益は前年の子会社株式売却損の剥落が主因です。金融費用+45.7%、下期の暗黙値、配当性向約76%を一次情報で整理しました。
ファーストリテイリング(9983) 欧米が中国を上回りブランド集中は強まる 来期純利益+3.2%
2026年8月期は売上収益3.96兆円・営業利益+31.7%で5期連続の最高益。北米と欧州の合計売上がグレーターチャイナを上回る一方、ユニクロ事業の構成比は88.2%に上昇。来期の親会社利益予想が+3.2%にとどまる理由も整理します。
三井化学(4183) コア営業利益+235億円の97%が1セグメント、上期760億円・下期290億円の予想をどう読むか
2027年3月期Q1のコア営業利益は501億円（前年同期比+88.4%）。増加分の約97%をベーシック&グリーン・マテリアルズが占め、通期予想は据え置きで下期は290億円。配当75円の持続性と有利子負債の増加を一次情報で整理します。
東ソー(4042) 営業利益1.9倍のQ1、在庫受払差と下期ナフサ77,000円前提をどう読むか
2027年3月期Q1は営業利益が前年同期比+93.9%の311億円。会社は在庫受払差の改善を主因に挙げ、通期予想は下期のナフサ77,000円を前提に置く。増益の中身と、営業CF4億円・有利子負債増の裏付けを整理します。
神戸製鋼所(5406) 通期予想は据え置きでも中身は入れ替わった。在庫評価益で1,200億円を維持、除くと下方修正
神戸製鋼所の2027年3月期Q1は経常利益が前年同期比21.2%減。通期の経常1,200億円・配当80円は据え置かれましたが、在庫評価影響を除く経常利益は1,155億円から995億円へ下方修正されています。予想PER7.9倍・PBR0.63倍・予想利回り4.0%の見方を整理します。
デンソー(6902) Q1は増収でも営業▲21.5%、借入で自社株を買う還元の持続性を読む
デンソーの2027年3月期Q1は増収ながら営業利益が21.5%減。その一方で自社株買い3,136億円を借入・社債で賄い、有利子負債は1.35兆円に増えました。PBR0.89倍・予想利回り4.09%の背景を一次情報から整理します。
ジャックス(8584) 配当性向89.5%でも200円を維持するDOE方針の読み方
ジャックスの2027年3月期Q1は営業利益が上期予想を上回る一方、金融費用は前年同期比+25%でした。通期は純利益100億円・配当200円(配当性向89.5%)の予想で、配当を支えるDOE方針と構造改革費用の未織り込みを整理します。
芙蓉総合リース(8424) 経常750億円予想の中身：再エネ損失除き716億円との差は+4.7%
芙蓉総合リース(8424)の2027年3月期は経常利益が約2倍の750億円予想ですが、増加額368億円の約91%は再エネ関連損失334億円の剥落です。損失除きの実力716億円との差、Q1進捗27.6%、配当172円の持続性を整理します。
みずほリース(8425) 経常+57.5%の中身と、A種株式約11%希薄化後の配当52円
みずほリース(8425)の2027年3月期Q1は経常利益が+57.5%でしたが、持分法の負ののれん9,633百万円を除くと約+5.3%です。営業減益・経常増益予想の構造と、みずほFGへのA種株式発行による希薄化後の配当52円を整理します。
日本精工(6471) Q1営業益+212%の中身と、産業機械頼みの通期予想、NTN統合で変わる割安さ
日本精工(6471)の2027年3月期Q1は売上+30.6%・営業利益+212%。ステアリング連結化・産業機械の急回復・低い前年比較の3つを分解し、通期営業益500億円の前提とNTN統合が割安さの読み方に与える影響を整理する。
阪和興業(8078) 2027年3月期Q1、営業益+41%が純利益+15%に縮んだ理由と、DOE連動に変わった配当
阪和興業(8078)の2027年3月期Q1は営業利益+41.0%に対し純利益は+15.1%。為替差損と税負担率40.4%によるずれの中身と、DOE3.5%下限・総還元性向40%目標に紐づいた配当66円の設計を一次情報で整理する。
しまむら(8227) 中間決算 第1四半期の勢いはQ2相当期間で失速、自己資本比率は87.5%に回復
2027年2月期中間決算は増収増益でしたが、当サイトの概算では第1四半期の力強い伸びは6〜8月の天候要因で鈍化した可能性があります。自己資本比率は85.4%から87.5%へ回復し、前回記事で示した懸念点を答え合わせします。
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