銘柄分析の記事一覧（3ページ目）
有価証券報告書を主体に、四半期ごとの分析を蓄積しています。同じ企業の記事は決算ごとに追加されます。
三井不動産(8801) Q1純利益-39%も賃貸・マネジメントは増益、分譲反動減の中身
2027年3月期第1四半期は経常利益-37.9%・純利益-39.0%の大幅減益でした。ただし賃貸(+13.1%)・マネジメント(+13.8%)・施設営業(+4.5%)は増益で、減益は分譲事業の反動減が主因です。据え置かれた通期予想と増配予想も含めて整理します。
三菱地所(8802) Q1純利益+198.3%は一過性、通期予想は+5.6%どまり
2027年3月期第1四半期は海外事業の大型物件売却などで純利益が前年同期比+198.3%に急伸しました。ただし会社の通期純利益予想はわずか+5.6%。急成長の中身と、利益成長と連動しない累進配当方針の実態を整理します。
グロービング(277A) 増収増益の主役はコンサル部門の増員、AI事業は+856.8%でも全体の3.5%程度
DX・AIコンサルティングのグロービングは2026年5月期に増収+39.4%・増益+53.6%。伸びの主役はコンサル部門の増員とJI案件拡大で、AI事業はまだ全体の3.5%程度です。2027年5月期の利益率低下計画の中身を検証します。
日立製作所(6501) 調整後営業利益+39.5%でも純利益△1.4%、乖離の正体を分解する
2027年3月期第1四半期は調整後営業利益が前年同期比+39.5%の大幅増益でしたが、親会社株主に帰属する四半期利益は△1.4%の減益でした。金融収益の急減・税負担の増加・非支配持分の拡大という3つの要因を決算短信の数値から分解します。
ソニーグループ(6758) 前期「赤字」は会計上の付け替え。今期のけん引役は半導体に交代
2026年3月期の純利益は金融事業スピンオフに伴う一時的な会計処理で全体として損失ですが、継続事業ベースでは前期比ほぼ横ばいの黒字でした。2027年3月期Q1は半導体(I&SS)の営業利益が+125.3%と急伸しています。
本田技研工業(7267)を10年持てるか — 最終赤字の年も増配した配当方針の中身
本田技研工業の1株配当は2017年3月期からの9年で+128%伸びましたが、2026年3月期は最終赤字に転落しました。それでも増配できた理由は、利益ではなくDOEを指標にする配当方針にあります。
サントリービバレッジ＆フード(2587) 為替が生んだ増収増益、為替中立では営業減益-5.4%
2026年12月期中間決算は売上収益+11.6%・営業利益+3.0%の増収増益でしたが、会社開示の為替中立ベースでは 営業利益-5.4%の減益です。円安効果の中身と、2026年7月の熊本地震の影響が未確定な点を整理します。
トヨタ自動車(7203)を10年持てるか — 増配の9割は利益成長、営業利益の打率は4割止まり
トヨタの1株配当は2017年3月期からの9年で42円→95円へ2.3倍に伸びました。原資の9割は利益成長で、配当性向はむしろ低下しています。ただし営業利益が増えた年は9期中4期にとどまり、伸びの一部は非営業要因が支えています。
バンダイナムコ(7832) 上期予想を+47.6%上方修正、動かぬ通期予想の読み方
2027年3月期第1四半期は営業利益が前年同期比+33.3%と大幅増益で、上期累計の会社予想も+47.6%上方修正されました。それでも通期予想は据え置かれたままです。この不整合の意味と、トイホビー事業とデジタル事業の明暗を整理します。
任天堂(7974) 1Q営業利益+150.5%、その中身とSwitch2サイクルの読み方
2027年3月期第1四半期は売上高が前年同期比9.5%減った一方、営業利益は同150.5%増と急伸しました。増益の中身をソフト比率上昇・関税還付という本業要因と、為替差益や前年の一時益はく落という営業外要因に分けて整理します。
三越伊勢丹HD(3099) 純利益+18.5%の4割は特別利益、配当予想「修正」は実質据え置き
2027年3月期第1四半期は純利益が前年同期比+18.5%増加しましたが、その4割超は関係会社株式の売却益です。同時に発表された配当予想の「修正」は株式分割に伴う機械的な調整で、年間配当額は実質変わっていません。
アズーム(3496) 予想PER27倍は割高か。増収率を初めて下回る営業増益率をどう織り込むか
アズームの第3四半期累計は増収増益ですが、通期の会社予想は営業増益率が増収率を初めて下回ります。 予想PER27倍・PBR9.5倍という株価が、この減速をどこまで織り込んでいるかを進捗率から検証します。
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